デジタルサイネージを活用した次世代の店頭コミュニケーション 店頭販売促進サービス「E-POP」の提案を開始（PDF）

デジタルサイネージを活用した次世代の店頭コミュニケーション 店頭販売促進サービス「E-POP」の提案を開始

酒類・食品卸売業の伊藤忠食品株式会社(本社：大阪市中央区、代表取締役社長執行役員：濱口 泰三、以下：当社)は、デジタルサイネージを活用した店頭販売促進サービス「E－POP」の提案を開 始いたします。当社は２月15日より幕張メッセで開催される、一般社団法人新日本スーパーマーケット 協会主催「スーパーマーケット・トレードショー2017」（コマ番号：３－216）に出展し、「E-POP」を初公開 します。 マスメディアによるコミュニケーション効果は逓減傾向にあると言われている昨今、当社は、購買に最 も近い小売店頭でお客様へ気づきを与えることで、非計画購買を促進するツールとして「E-POP」を 展開していきます。「E-POP」はデジタルサイネージを活用し、惣菜・生鮮売場の活性化と、ナショナ ルブランド商品（以下：ＮＢ商品）の価値訴求を同時に行う新しいビジネスモデルです。惣菜や生鮮売 場の情報と、親和性の高いＮＢ商品の情報を、店内導線上でクロス放映して食のシーン訴求を行い、 タイムリーな表示切り替えで視認効果を促します。このことにより、導入店舗においては、顧客の潜在 20１7/２/８ 伊藤忠食品株式会社 2 ニーズのウォンツ化による販促効果が期待できます。また、スマートデバイスを通じて、店内のお客さ まのお手元に「E-POP」から発信する情報をお届けするサービス等も検討していきます。 当社は本取組みを通じて、生活者の食卓を豊かに楽しく彩る、「おいしいを届ける」「おいしいを伝 える」サービスの提供を進めていきます。

 

【コメント】

メーカーとスーパーは、商品を売るための協力関係にあります。メーカーがスーパーの販促支援をしながら広告出稿するケースが近年増えています。メーカーとしてマス広告では、なかなか消費者にブランド認知をするのが難しいなってきたなかで、購買のタイミングでの訴求は、これからもその重要度を増すと思われます。明後日、２月 15 日～17 日のスーパーマーケット・トレードショー2017 にも出展されるそうですので、私も説明を聞きに行きたいと思います。

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